テクノロジーを通じて健康領域にイノベーションを実現し、組織の生産性向上と、
そこで働く個人の健康管理を支援
EAP（従業員支援プログラム）とは
従業員が不調や悩みを抱える前や抱えた際に、早期に専門家へ相談できる環境を整え、個人への適切な支援と職場での対応を両立させることで働きやすさの基盤をつくる仕組みです。
こうした支援体制を導入することで、従業員のパフォーマンスの安定や離職の予防、メンタルヘルス不調やハラスメントなどのリスク低減につながり、組織にとって重要な成果を継続的に後押しします。
EMPLOYEE ASSISTANCE PROGRAM
EAP
（従業員支援プログラム）
とは
働き方や組織環境が大きく変化する今、従業員の心身の不調は組織のパフォーマンスに直結する重要な課題です。早期の気づきと支援体制の整備は、離職防止と生産性向上に欠かせません。
その基盤となるのが EAP（従業員支援プログラム） です。
早期発見・早期支援
を実現
専門家による
相談体制
組織全体の
パフォーマンス向上
組織を取り巻く環境
組織を取り巻く環境
働き方の多様化
（在宅勤務・ハイブリッド勤務）
少子高齢化による労働力の減少
プレゼンティーイズム
心身の不調を抱えながら出勤し、
本来のパフォーマンスを
発揮できない状態
アブセンティーイズム
休職や欠勤が生じ、
業務が停滞する状態
EAP
従業員支援プログラム
人間関係・ストレス・睡眠・
家庭・キャリアなど、
日常のあらゆる悩みに対応します。
従業員の悩みや不調を「個人の問題」ではなく「組織全体の課題」としてとらえ、早期に支援することが組織に求められています。EAPは、従業員の健康と組織の成長を両立させる戦略的な人材支援施策です。
EAPがもたらす
４つの経営メリット
EAPの導入は、単なる福利厚生にとどまらず、組織経営における重要な投資の一つです。
従業員の心身の健康を支えることで、以下の４つの側面から組織の持続的な成長を支援します。
生産性の維持・向上
従業員のメンタル不調を早期に把握し、適切な支援につなぐことで、日常業務における集中力やパフォーマンスが安定しやすい環境が整います。健康な状態で働ける環境は、欠勤や休職の発生を抑え、生産性が損なわれることを防ぐ基盤として機能します。
離職率の低下
ストレス、人間関係、健康面の不安を専門家に相談できる環境を整えることで、従業員の信頼感とエンゲージメントが高まります。結果として離職防止と定着促進につながり、採用・育成コストの削減や企業競争力の維持に寄与します。
リスクマネジメントの強化
近年、メンタルヘルス不調やハラスメントの増加により、組織には従業員の健康と安全へのより高い配慮が求められています。EAPは、早期相談・早期対応に加え、ハラスメントや人間関係の課題にも専門家が客観的な助言で、問題の深刻化を防ぎながら、法的・経営的リスクの低減とコンプライアンス強化を支援します。
組織の健全性向上
相談傾向の分析やレポートを通じて組織の課題を可視化し、改善に向けた示唆を提供します。さらに、管理職や人事への助言や職場環境整備を支援し、健全で働きやすい組織づくりを後押しします。こうした取り組みにより、組織全体の安定性と持続的な成長に寄与します。
個人支援と組織支援の連携
組織の課題は、職場環境・人間関係・健康・家庭事情など、多様な要因が複雑に絡み合っています。
EAPは、個人支援と組織支援を連動させ、従業員と組織の双方にとって最適な環境づくりを支援します。
個人支援
（心理・健康・家庭・キャリアなど）
■ 早期相談・早期対処で悪化を防止
ストレス・睡眠・家族・キャリアなど、日常の悩みを初期段階で専門家がキャッチし、問題の悪化を防ぎます。
■ 最適な専門家につながる
短期解決型支援心理・医療・福祉の多職種チームが、課題に合わせて最適な専門家へおつなぎします。迷わせない入口設計で最短距離の改善を目指します。
■ セルフケア／行動化支援
日常生活のリズムや人間関係の悩みを、実行しやすい行動に落とし込み、安定したコンディション維持を後押しします。
■ ストレスチェック医師面接前の
相談サポートストレスチェック結果をふまえ、医師面接の前でも安心して相談いただける窓口を提供します。必要に応じて産業医・医療機関へ連携します。
組織支援
（職場課題・ハラスメント・
運用改善など）
■ ハラスメント・トラブル対応
緊急性・優先度を踏まえ、初動時に必要な整理と、適切なエスカレーション設計を専門家が助言します。
■ 休復職支援・Fitness for Duty
不調時の状況整理や就業上の配慮事項を整理し、関係者（人事・上司・産業医）の判断をサポートする実務的な支援です。
■ ストレスチェック集団分析結果の
活用支援ストレスチェックの集団分析結果から組織課題を明確にし、改善に向けた具体的な取り組みにつながるよう支援します。
■ 周知・レポーティングの一貫伴走
利用傾向を個人が特定されない形で可視化し、運用の改善ポイントや周知方法の整理を専門家が伴走します。